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農薬:栽培期間中不使用自然栽培米 南魚沼産コシヒカリ　05.17　資源メタンハイドレート　採取へ実験装置導入　新エネ確保“切り札”

メタンハイドレート

 

2011年5月14日　産経新聞

■日本近海に大量埋蔵
日本近海に分布するシャーベット状のメタンガス、メタンハイドレートの効果的な採取に向け、産業技術総合研究所のメタンハイドレート研究センター（札幌市）が世界初となる大型実験装置を導入したことが１４日、明らかになった。産総研では装置を活用し今月末から本格的な実証試験に乗り出す。

東日本大震災による東京電力福島第１原子力発電所の事故を受け、政府は原子力発電の比率を高めることを盛り込んだエネルギー基本計画の見直しも視野に入れており、メタンハイドレートは新たなエネルギー源として、にわかに期待が高まっている。

実験装置は内径１メートル、高さ１・５メートル、厚さ７センチの鉄製で、産総研は砂、水、高圧のメタンガスを順に注入することで、海底１２００～１３００メートルに存在する１７０～１８０気圧、温度十数度のメタンハイドレート層を再現。この層に井戸を掘り３０気圧に減圧することによって、メタンハイドレートを「安全かつ効果的に採取する」（成田英夫・産総研メタンハイドレート研究センター長）実験を行う。

実験では（１）採取によって地層が縮まり、生産性が低下しないか（２）井戸にどの程度の負荷がかかるか－などを検証し、平成２４年度には海洋実験に乗り出す方針。

メタンハイドレートは、日本近海の東部南海トラフだけで日本の天然ガス年間消費量の１３・５年分に相当する約１兆１４００億立方メートルの存在が確認されており、現在のガス田の埋蔵量ランキングに当てはめると世界２０位程度に位置する有望な資源。

東電福島第１原発の事故を踏まえ、菅直人首相は１０日の会見で、平成４２年までに原子力発電の割合を５０％以上に引き上げることを目標にしたエネルギー基本計画について、「いったん白紙に戻して議論する必要がある」と表明。エネルギー安全保障の見地から、原発に代わる新たなエネルギーの確保が求められる中で、メタンハイドレートの採取技術については「米国や中国、韓国などが国家プロジェクトとして研究を進める中で日本が最も進んでいる」（成田センター長）という。日本のメタンハイドレート開発については、平成６年から通産省（現経済産業省）が中心となって基礎的研究を開始していた。

 

【用語解説】メタンハイドレート
天然ガスの原料となるメタンを水の分子が取り囲んだ状態の固体結晶。永久凍土地帯や大陸縁辺部の海域に高圧低温の条件下で生成され、火をつけると燃えるため“燃える氷”といわれる。燃焼時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量は石炭や石油に比べると半分程度で、地球温暖化対策にも効果的な新たなエネルギー源として注目される。