魚沼産コシヒカリ 新潟県 魚沼産 コシヒカリ 新米 魚沼コシヒカリ

南魚沼産コシヒカリ　07.11　石井吉徳氏（東京大学名誉教授）インタビュー「低エネルギー社会」はＥＰＲが決め手

ＮＰＯもったいない学会

 

2011年7月6日 オルタナ

石井吉徳氏

東大理学部（地球物理学）卒、同工学部教授、国立環境研究所長を経て、石油ピークを踏まえた低エネルギー社会を提唱。東京大学名誉教授、ＮＰＯもったいない学会会長。

「３・１１」を通じて、原子力発電の危険性をまざまざと思い知らされた日本。だからといって原油への回帰は、世界がすでに「石油ピーク」を迎えた中では限界がある。資源価格も高騰している。自然エネルギーの普及はどう進めればよいのか。石井氏はＥＰＲ（エネルギー収支比）を踏まえた「低エネルギー社会」の実現にこそ展望があると説く。

■「太陽、風力エネルギー１００％」はありえない？
――ウランも化石燃料も有限資源だが、太陽エネルギーは無限だ。太陽エネルギーで１００％まかなえると主張する人もいる

現代の工業文明に必要なエネルギーを太陽エネルギーだけから得ることは不可能だ。小学生でもわかる単純な理屈だが、大人ほどこの事実が理解できない。なぜか。太陽光発電は昼間しか発電できないからだ。風力エネルギーも風任せ、間欠的だ。

そう言うとすぐ「蓄電すればいい」と反論するが、社会全体で巨大なエネルギーを消費するのに、それを全て蓄電池でまかなうことなどできるはずがない。そもそもソーラーパネルも蓄電池も作るのに石油が必要ではないか。現在の文明は石油に依存しているという根本的な事実をまず直視することが大事だ。

――自然エネルギーの普及には限界があると

私は決して自然エネルギーの普及を否定しているわけではない。しかし文明を維持するにはＥＰＲは１０程度必要なのに対して、太陽光発電は５前後に過ぎない。石油への依存とは、ＥＰＲ的に言えば「質の良いエネルギーに依存している」ということだ。よって、人類は２００６年にピークオイルを迎えたけれども、自然エネルギーがそれに置き換わるという単純な話ではないことは、知っておく必要がある。

 

■徹底的な低エネルギー化が急務
――質の良いエネルギーである化石燃料は、減耗しているだけでなく、温暖化の原因ともみなされている。そこで原子力が自然エネルギーよりも安定し、ＣＯ２も出さないという触れ込みで伸長しようとしていた矢先、東電原発事故が発生した

大気中のＣＯ２が増えれば温暖化するのは事実だが、現在進行する温暖化が人為的な要因によるものかについては分からない部分も多い。２１世紀に入って地球は寒冷化しているようだ。

私は国立環境研究所で地球科学を専門に研究していたが、ジュラ紀や白亜紀などの時代はＣＯ２の濃度が今よりもはるかに高く、そのおかげで光合成が盛んに行われ、今日人類が利用している石油資源の源となった。また人類史的に見ても、温暖化していた時期の方が人間にとっては生活しやすい、ハッピーな時代だったと言える。

地球科学の視点で温暖化を考えることをしないまま、温暖化の危機を強調することで、原子力発電が推進されてしまう余地が生まれてしまったのだ。

最近は温暖化を制御する技術として、液化したＣＯ２を地下、海底に送り込むＣＣＳが注目されているが、液化して注入する過程で多量のエネルギーを消費し、トータルでのＣＯ２排出は増える。また、高層大気に亜硫酸ガスをまきちらすジオエンジニアリングなども、やってはいけない。

――今回の原発事故と同じで、人間の英知が全てを解決できると思うところに間違いがあると

その通り。加えて原発でもカーボントレードでもＣＣＳでも、そこで儲けようと考えている人が多く群がっている。財政危機の日本に、それらと関わっている余裕は全くない。温暖化問題は一度脇に置いて、低炭素社会ではなく、低エネルギー社会を実現しなければならない。

■日本の自然を理解した「日本のプランＢ」を
――低エネルギー社会の具体的なイメージはどんなものか

別に江戸時代に戻れ、と言うことではない。まずは日本の自然の特徴を徹底して理解する必要がある。自然エネルギーは濃縮されずに遍在しているので、濃縮にエネルギーを使わずに「おらが村のバイオマス発電」「おらが村の風力、水力発電」というように、地域ごとに適した自然エネルギーを地域で使用することが大事だ。

中世からの歴史を誇るオランダの木製風車が有名だが、これが優れているのはオランダ人が北海、陸、バルト海と、風の通り道をよく理解し、風力を機械エネルギーのまま粉ひきや鍛冶などの動力として利用した点だ。電気に変換していないので、むしろエネルギー利用効率はよかった。

自然エネルギーというとすぐに蓄電池に充電を、とか考えがちだが、そうしてエネルギーを濃縮するプロセス、システムが大きくなればなるほど、そのためにエネルギーを消費し、効率は落ちる。小水力発電も別にダムをつくる必要はなく、２～３メートル程度の落差で水車を回せば便利で効率もよい。

交通や物流でも、現在のクルマ偏重ではなく、地域内では自転車やＬＲＴ（次世代路面電車）やコミュニティバスの活用、地域間では世界第６位の長さを誇る海岸線を利用した舟運、海運を進めるべきだ。欧州など大陸の真似をしても決してうまくいかない。私が提唱する「日本のプランＢ」とはそうした内容だが、まず浪費しない、無駄をしない、もったいないと思う社会を目指すことだ。

――自然エネルギーの普及という点では発送電分離も焦点だが

地域分散型の自然エネルギーの普及には、発送電分離が絶対に必要だ。現在の電力独占体制では、低エネルギー社会の実現は難しい。利権でつながり、司法も加担する政・官・財・学の癒着が原発安全神話を生んだ。それが福島第一原発事故となったのだ。

（聞き手：オルタナ編集長＝森摂、斉藤円華）